ソフトウェアやシステム開発をアウトソーシングすることは、テクノロジーの巨人や新興企業の間で広く行われていると思われます。特に、距離が近い企業に一部の業務を委託することを意味するニアショア開発は多くの企業の注目を集めている傾向があります。本記事では、2023年のニアショア開発のトレンドをご紹介いたします。ニアショア開発を提供する企業または、ニアショア開発サービスを検討している企業にはおすすめです。
1．ニアショア開発とは？ニアショア開発のメリット・デメリット
1.1.ニアショア開発とは：
我々の「ニアショア開発とは？メリット、デメリット、オフショアとの比較」を踏まえて、ニアショア開発の基礎知識を詳しく説明しましたので、本記事ではニアショア開発について概要的に紹介いたします。
ニアショアとは、Nearshoreの英語で、ビジネスで多く使われ、距離が近い企業に一部の業務を委託するとのことです。特に、ニアショア開発はIT業界で多く使われて、システムやソフトウェアを開発することを指します。定義を見れば、企業の位置によってどの地域で業務を委託するとニアショアと見なされるかが違います。中国の企業はベトナムの企業をアウトソーシングすることを例とします。または、東京に本社を置く企業は、沖縄の企業に委託することもニアショアと呼ばれます。
近年、リモートワークの普及により、遠隔に協力する形態（ニアショア開発やオフショア開発等）に発生していた多くの問題をより簡単に解決できると数多くのオーナーが話しました。そして、世界情勢が不安定しているため、コスト削減を図る企業はニアショア開発やオフショア開発に目を向けます。特に、ITに関するソフトウェア・システムを開発したい場合、アウトソーシングを選択する傾向があります。Delloiteの調査によると、企業の 59%がコスト削減のツールとしてニアショア開発を選択しています。
1.2.ニアショア開発のメリット・デメリット
メリット：
- 言語や文化の壁はほとんどない: ニアショア開発を活用することは、同じの国で（例えば都市に拠点を置く企業は地方に活躍している他の企業に委託する場合）住んでいる人、または国境に接近する他国での企業と協力すれば、コミュニケーションが取れるし、文化を理解できるために、ビジネスをよりスマーズに進めることを意味します。
- 時間差はない: 両方（依頼者と委託先）が同国で営業しているために、時間差はほとんどないです。情報のアップデートや交換をリアルタイムで行うことができます。
- コスト削減 : 低価格で同じレベルの技術的専門知識を得ることができるため、ROI を早めることができます。ある調査によると、都市（東京など）と比べて、地方の人件費は0,7~0,9%低いです。
デメリット：
- オフショア開発より優秀な人材が少ない: ニアショア開発は、都市より人件費が安い人材を提供するが、オフショア開発ほど経験が豊富な人材はありません。優秀な人材は都市へ仕事を探しに行く傾向がありますので、地方の企業でハイスキルなエンジニアの数は少ないです。そこで、ある意味で、オフショアと比べるとリソースの量を確保することは難しいです。
2．2023年におけるニアショア開発の動向
2.1.先端技術はニアショアの成功に導く鍵の一つ
インフレや不景気にもかかわらず、先端技術の波は止まりません。多くの企業は更にプロセス最適化または経営成長に向けてテクノロジーに高額を投資する傾向があります。Gartnerによると、2022年に比べて2023年にはテクノロジーへの支出が 5.1% 増加すると予測しています。ある調査では、セキュリティは CTOやその他のCレベルの幹部にとって、テクノロジーへの支出に関して最優先事項です。また、クラウドテクノロジーは 2023 年にも技術予算を支配すると予想され、AI/MLによる分析のテクノジーも強力な存在感を維持しています。
それで、ニアショア開発サービスを提供する企業はクラウド、AI／MLなどの先端技術に注力する傾向があります。例として、ニアショア開発で多く知られているラテンアメリカは例を挙げると、ラテンアメリカは、26.2% の CAGR でクラウド コンピューティング サービスを提供する最も急速に成長している地域です。
2.2.ハイスキルなIT人材の需要が高まる
日本をはじめとする先進国は少子高齢化に直面しています。それゆえに、ハイスキルな人材不足が年々深刻化していきます。例えば、2015年に経済産業省がまとめた「IT人材需給に関する調査」のレポートによれば、ITエンジンニアの人材不足が今後10年の間で、最大約79万人になると推測されています。実際に、その数年に同省は2023年にIT人材が78万9千人を不足していると予測しました。しかし、ノーコード／ローコードの急発展の下で、普通のIT人材ではなく、AI／ML、クラウドなどの先端技術に関する経験が豊富、ハイスキルなIT人材の需要が高くなります。経済産業省「IT人材需給に関する調査」（2019年3月）によると、2018年の日本国内のAIエンジニアは34,000人不足、2025 年には 97,000人不足し、2030 年には 145,000 人不足します。
2.3.カスタマーエクスペリエンス（CX)を向上させるソリューションが注目される
現在、企業はカスタマー エクスペリエンス (CX) の向上に注力している傾向があります。最近の PWC のレポートでは、73% の回答者が 購入決定を下す時、買い物体験が良いかどうかを評価したと答えた一方、顧客の約3 分の1は、一度の嫌な経験で好きなブランドから離れても構わないと話しました。これは、企業が顧客サービスを検討し、ユーザーの声に耳を傾け、使用するモバイルまたは Web アプリケーション全体のエクスペリエンスを向上させる理想的な時期です。 一方、パンデミックの影響で予算が制限されているため、多くの企業はユーザージャーニー全体で非効率性と問題点を特定するのに苦労しています。ニアショア開発は、特に、費用対効果の高いカスタマー エクスペリエンスの処理、テスト、およびデータ評価を求めている中小企業にとって、魅力的なチャンスです。
2.4.セキュリティ強化
Global Market Insights によると、2017 年、世界のサイバーセキュリティ市場は1,200億ドルの価値がありましたが、その価値は急速に成長しています。 セキュリティソリューションと製品に対する需要の増加により、今後5年間で簡単に2倍または3倍になる可能性があります。特に、開発チームが遠隔で働いている場合、セキュリティ攻撃が発生しやすいです。理由は遠隔で接続するチームメンバーの数が増えると、ハッカーの潜在的なエントリポイントも増えるからです。それで、すべての外部スタッフがサイバーセキュリティの十分なトレーニングを受け、最新のツール/ソフトウェアを使用して攻撃を防御することは、組織にとって優先事項となります。
また、強化されたサイバーセキュリティ保護を設定する内部機能を持たない企業は、このサービスを提供する専門のオフショア/ニアショア プロバイダーを探すればいいです。
2.5.リモートワークツールが多く使われる
ZoomとSlack の時代は始まったばかりだと思われています。パンデミックの影響で、多くの企業、ロックダウン中に機能を維持するために、コラボレーション ソフトウェアとツールをすばやくダウンロードすることを余儀なくされました。当初、一時的な「応急処置」ソリューションにすぎなかった可能性がありますが、現在、多くの企業がプロジェクト管理、ビデオ会議、クライアントとのコミュニケーションのためのツールに依存しています。また、拡張現実 (AR) と仮想現実 (VR) のコラボレーションに目を向けて、人々を「同じ部屋」に集めてプロジェクトで共同作業する企業が少なくありません。
3．ニアショア開発サービスを提供する企業を選択する注意
3.1.企業の業界に関する活用事例がある企業の方がいい
ニアショア開発サービスを提供する企業を選択する時に、自社の課題に似た活用事例がある企業を選んだほうがいいです。その企業は自社の課題を理解できるし、自社の業界のノウハウを持って最適なソリューションを提供できます。もちろん、同様の問題に対処する経験豊富な企業を常に見つけることができるとは限りません。その場合では、自社の業界に関する経験が深い企業を優先してください。彼らは業界の特徴、そして顧客行動を理解できるために、自社に合わせたソリューションを提供する可能性が高いのではないでしょうか。
3.2.先端技術に関する経験があるIT人材を有する
一般的に、ニアショア開発サービスを提供する企業は、オフショア開発の企業と比べてIT人材の質量がより低いが、AIやIoTなどの先端技術に精通するIT人材はいないと言えません。小規模なプロジェクトの場合、ニアショア開発を使用したらいいと思いますが、テクノロジーに関する要件が複雑で、大規模なプロジェクトを展開したい場合、オフショア開発を推奨します。理由は、多岐の業界に関するノウハウや経験、そしてIT技術に関する経験が豊富な多数のIT人材を持って、自社にカスタマイズされるソリューション・サービスを提供できるからです。
4．VTIグループ
株式会社VTIはベトナムにおける大手オフショア開発企業とし、金融、建設、小売、運輸、インタネットサービスなど多岐多様な業種で、全規模企業向けにソフトウェア開発、自動化実装、デジタルトランスフォーメーション、ハイテクサービスをご提供します。特に、ベトナム・日本・韓国に拠点を置きまして、オフショア開発はもちろん、ニアショア開発を希望している企業にも最適なソリューションをご提供いたします。
従来、VTIグループはAWSパートナー、マイクロソフトゴールデンパートナー、Magento、Odoo、ServiceNow、Salesforce公式パートナーに認定され、ISO 27001 セキュリティ標準、プライバシーマーク（Pマーク）、国際認証CMMIレベル3を取得したことに加えて、日本・韓国・ベトナム・シンガポールの100会社以上にパートナーとしてIT技術のサビースを提供しております。更に、この4国にわたる8子会社で働いている1200従業員以上は、企業様のDX革命の成功を目指して、社員一同全力を持って取り組んで参ります。
ご質問・ご相談・資料請求等は、お気軽にお問い合わせください。
