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メインフレームを使用している企業は今後どうすればいいか
August 14, 2023
2022年に、メインフレーム業界で30年活躍している富士通は、メインフレームの生産を2030年で終了し、サポート(メインフレームシステムの維持や保守)を2035年で終了することを発表しました。20世紀の技術を訪仏させるメインフレームは、高い安定性と膨大なデータ処理可能を持つため、多くの企業に使われているようです。大手供給者が次々と業界を撤退することは、メインフレームを使っているユーザ企業に衝撃を与えます。今後、メインフレームを使い続ければいいか、新しいシステムを入ればいいか、迷っている企業は多くあります。本記事では、我々の調査と専門家の意見を基にづいて、ソリューションをご提案させていただきます。それが貴社のお役に立てれば幸いです。 1、メインフレーム使用状況 1.1.メインフレームとは? メインフレームとは、大企業や官公庁などの基幹情報システムなどに用いられるコンピューターのことです。 メインフレームは、複数のプログラムが同時に動作を可能とし、高速な入出力処理ができるので膨大なデータを短時間で処理できるし、高度なセキュリティ機能が備わっているし、優れた機能を持っています。大量の情報を処理する必要がある企業でメインフレームが稼働しています。例として、金融業界では、取引データや給与計算などの金融情報処理に活用されていることが挙げられます。また、官公庁では、人口調査や国勢調査、税務処理などの大規模なデータ処理に利用されています。製造企業をはじめとする企業では、製品情報管理や顧客情報管理など、膨大なデータを処理する業務に用いられています。 1.2.日本だけでは8割の企業がメインフレームを使用している 調査結果によると、世界のメインフレームの市場規模は、2021年の30億9140万米ドルから、2023年には34億6880万米ドルに達し、2022年から2030年までのCAGRは3.3%と予測されています。CAGRが少し上がると予測されても、AIといった他の技術と比較して、その数は著しい成長を表しません。実際に、新型コロナ感染症の影響で、政府、銀行、小売業などメインフレームを必要とする重要なインフラが大きな影響を受けているので、メインフレームの需要が大幅に減少しています。しかも、熟練した専門家の不足は、市場の成長を防ぐ主要因だと思われています。メインフレームの市場がほぼ伸びないが、今にはメインフレームを使っている企業数が多いです。 経済産業省の「DXレポート:ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開」では、約8割の企業がレガシーシステム(レガシーシステムとは、過去の技術や仕組みで構築されているシステムをのこと。特に、1980年代以来、メインフレームやオフィスコンピューターと呼ばれるコンピューターを使ったシステムを主にレガシーシステムと呼びます)を抱えています。つまり、ある意味、そのうち数多くの企業もメインフレームシステムを使用しています。 業界別を見ると、商社・物流の他に、一部領域のみレガシーシステム(メインフレームシステムはレガシーシステムの一つである)を使っている割合が「半分程度がレガシーシステムである」と「ほとんどがレガシーシステムである」より大きいです。それは、DX化の動きが多くの業界で進んでいることを表すでしょう。そうは言っても、ほとんどの企業でレガシーシステムが稼働していることを否定できません。 1.3.大手供給者が次々とメインフレーム事業を撤退する 富士通をはじめとする大手供給者がメインフレーム事業を撤退することは、多くの企業に衝撃を与えました。前から、日本では、システムの保守・運用といったIT業務に関してユーザ企業がベンダーに委託する傾向があるようです。メインフレーム事業の場合、メインフレームシステムの維持や保守は供給者に行われていました。つまり、メインフレームの経験が豊富な供給者がインフレームに関するサービスを提供しないことは、メインフレームを持っている企業がIT業務の「ギャップ」に直面することを意味しています。今、供給者が行った分を誰に委託するか、メインフレームを使い続ければいいか、メインフレームを切り替えればいいかという問題があります。 1.4.メインフレームの潜在的な問題 上記に話したように、メインフレームは安定性とセキュリティが高いし、膨大なデータ処理を可能とし、優れた機能を持っているが、時間が経つにつれて、問題が発生しました。なぜかというと、技術が刻々変化している時代では、新しいニーズを満たすために、新たな技術が生み出されるものなので、20世紀から誕生したメインフレームは老朽化になることを避けられないからです。 ガートナーの調査によりますと、メインフレームを使用しているが、不満を感じるユーザー企業が多くあります。そのうち、過半数は高コストや人材不足による維持・保守に困難しています。 [...]